賃貸の騒音トラブル対処法を不動産屋が徹底解説します!

賃貸の基本

賃貸マンションの管理業に従事している私ですが、入居者からの相談事として最も多いのが騒音による近隣住民とのトラブルです。

特に最近はコロナ禍で在宅時間が増えたことにより、今までは気が付かなかった近隣住民の生活音が気になってしまう方も多いのではないでしょうか?

また、自らが加害者側として無意識のうちに騒音を起こしてしまっていることも多々あります。

せっかく気に入って住んでいる物件だとしたら、できるだけご近所さんとは良好な関係を築いておきたいものです。

そこで本記事では、賃貸不動産管理業に従事する私が騒音トラブルの予防・対処法について解説します。

この記事からわかること
  • 騒音の種類
  • 騒音被害に遭った際の対処法
  • 騒音の加害者にならないための予防策

騒音には2つの種類がある

実は一言に騒音と言っても、音の性質から2種類に分かれる事をご存知でしょうか。
ここでは2種類の音の性質・特徴をご紹介します。

空気音

人の話し声やペットの鳴き声、テレビやスピーカーから流れる音声など、空気を伝わる音のことを空気音といいます。

空気音はコンクリートの壁などで隔たれていれば隣まで伝わりにくいため、RC・SRC造のマンションでは空気音が原因の騒音トラブルに巻き込まれる事は少ないです。

一方、木造アパートや、壁が薄いレ○パレスの物件などでは周囲の空気音が自室に入ってくることも考えられます。

また、人間が意識して出しているケースが多く、音のする方向も特定しやすいため、騒音に悩まされても比較的解決に至るケースが多いのも空気音の特徴です。

固体音

人の足音やドアの開閉音、スピーカーの底から床に伝わる重低音など、床や壁、天井などの固体を通して周囲に伝わる音のことを固体音といいます。

固体音の特徴は、空気音と異なり生活の中で無意識に発生させてしまっていることが多い点や、壁を伝わって周囲に拡がるため音の出どころの特定が難しい点にあります。

集合住宅の騒音問題の原因の多くが、この固体音によるものだと考えられます。

騒音被害に遭ってしまったら?

集合住宅で暮らす以上、いつ自分が騒音に悩まされてもおかしくありません。

対処の仕方によってはトラブルを大きくしてしまい、今の物件に住みづらくなってしまう可能性もあります。

ここでは騒音被害に遭ってしまった際の対処法を、実践すべき順番に沿ってご紹介します。

騒音被害に遭ってしまった際の対処法
  1. 大家・管理会社に相談する
  2. 匿名で手紙を投函する
  3. 当事者と直接話し合う
  4. 警察に相談する
  5. 引越しを検討する
  6. 弁護士に相談する

以下、各項目を具体的に解説します。

大家・管理会社に相談する

騒音が気になるようになったら、まずは大家や管理会社に相談してみましょう。

その際には音のする時間帯や音の種類、どこの部屋から聞こえてくるかも合わせて伝えると大家や管理会社も対処がしやすいです。

ちなみに個人大家よりも、管理会社の方が騒音トラブルの相談に真摯に応じてくれる事が多いです。

多くの大家や管理会社が張り紙の掲示や警告文の投函をしてくれますが、基本的に「住民同士のトラブルは当事者間で解決してね」といったスタンスの貸主がほとんどなため、これ以上の対応は期待しないほうがよいです。(管理会社によっては対象者に電話で直接注意してくれるケースもあります。)

匿名で手紙を投函する

管理会社に相談しても音が鳴り止まなかったり、そもそも対応すらしてもらえなかった場合は「騒音に悩まされているため音に注意してほしい」といった内容の手紙を投函してみましょう。

ただし、トラブルに発展させないために以下の点に注意してください。

手紙投函時の注意点
  • 逆恨みを避けるため匿名で出す
  • 高圧的な内容は避け、穏便に解決したい旨を書く
  • 固体音の場合は自分が思っているのと別の住戸から音が出ている可能性があるため、可能性のある複数の住戸に投函してみる

当事者と直接話し合う

手紙を投函しても音が鳴り止まない場合は、音の出どころと考えられる部屋の住民と直接話をしてみましょう。

手紙よりも直接訴えかけられた方が改善に向かうケースが多いため有効な策ではあるのですが、トラブル防止のため、決して高圧的な態度は取らず、話し合いの姿勢を崩さないようにする事が大切です。

警察に相談する

直接の話し合いで相手が納得しなかったり、騒音が続く場合は警察に相談することも検討しましょう。

警察は基本的に民事不介入のため、騒音で通報したからと言って相手方が捕まったりする事はありませんが、警察官からの直接の注意は効果が大きいです。

ただし、やみくもに警察に通報するのではなく、十分な話し合いを行った上でもなお解決しない場合の選択肢として考えるようにしてください。

なお、相談時には騒音の発生状況(時間帯・頻度・種類・大きさ)やこれまでの話し合いの経緯も伝えておくようにしましょう。

引越しを検討する

一向に騒音が改善しない場合、引越しを検討できるのが賃貸暮らしの強みです。
最近では初期費用を抑えられる物件も多いため、早いうちに次のお部屋探しをしてしまいましょう。

「他人が悪いのに何故自分が引越しをしなければいけないのか」という気持ちもわかりますが、快適な暮らしを追求するのであればやむを得ません。

次のお部屋では騒音に悩まされないよう、内見の際によくリサーチしておきましょう。

弁護士に相談する

賃貸の場合は引越しをしてしまえばいいのですが、中には「相手方のせいで自分が引越しをするのは納得いかない」、「お気に入りの物件だから、できればずっと住んでいたい」と思う方もいるでしょう。

そんな時には最終手段として弁護士に相談するのも手です。

弁護士に相談する事で、「今後騒音を出さないように」といった内容の警告文書を出してもらえたり、裁判所での民事調停によって紛争の解決を行うことができ、問題解決には非常に有効的な策です。

ただし、警告文書の送付で5〜10万円、民事調停の場合は諸費用込で20〜30万円かかることもあるため、最終手段として検討しましょう。

なお、弁護士への相談にあたっては「受忍限度を超える騒音に悩まされている事」を客観的に証明する必要があります。

いつ・どこから・どんな種類の音が・どんな頻度で・どれだけの大きさで聞こえてくるかを騒音計を使って記録しておくようにしましょう。

受忍限度の基準は各自治体によって異なりますが、40〜60dbのケースが多いです。

騒音を出さないために実践すべき事

これまでは皆さんが騒音の被害者になってしまった時に取るべき対処法をご紹介してきましたが、皆さんが無意識のうちに音を出す側になってしまう可能性も十分あります。

以下では、騒音問題の加害者にならないよう実践すべきポイントを解説していきます。

騒音問題の加害者にならないために実践すべきポイント
  • 深夜〜早朝はTVやスピーカーの音量を下げ、話し声にも気をつける
  • 防音/防振マットを敷く
  • ドアクローザーを使う

深夜〜早朝はTVやスピーカーの音量を下げ、話し声にも気をつける

多くの近隣住民が寝ている時間となる深夜〜早朝はTVやスピーカーの音量を下げたり、話し声にも注意するようにしましょう。

日中に空気音が気になる事はそれほどありませんが、寝静まった夜中にはちょっとした音でも隣の部屋に聞こえてしまう事があります。
夜中はイヤホンを利用するなど、できるだけ音を出さないようにするといいでしょう。

防音/防振マットを敷く

固体音による騒音事例として最も多いのが足音です。

特に小さい子供がいる家庭では昼夜問わず振動を発生させてしまい、下階の住民に迷惑をかけてしまうことも少なくないでしょう。
そんな時には床に防音/防振マットを敷くことで、下階に伝わる振動・音を抑える事ができます。

また、洗濯機などの家電も大きな振動・音を出してしまいます。
家電の下に設置する防振マットも販売されていますので、音が気になる場合は使用を検討してみてください。

ドアクローザーを調整する

ドアが「バタン」と閉まる音・振動も壁を伝って周辺の部屋に伝わってしまいます。
ドアクローザーの調整弁を回すことでドアが閉まるスピードを調整できるため、できるだけゆっくり閉まるように調整してみるのもよいでしょう。

まとめ

集合住宅に住んでいる以上、ある程度の生活音はお互い様と捉えて我慢することも必要です。
しかしながら我慢できないレベルの騒音が続いたり、自分が加害者にならないよう、本記事で解説した内容を頭に入れていただき、快適な賃貸ライフを送ってもらえてたら幸いです。

最後までお読みいただきありがとうございました!

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